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海外市場調査は英語が話せなくても大丈夫?

公開日:2020/07/15  最終更新日:2020/09/14

English

海外市場調査をしてマーケットを獲得できるかどうかを見極めたいけれど、語学力に自信がなくても大丈夫なのかというのは心配になりやすい点です。英語が話せないと海外の市場について調査するのは困難と思いがちですが、本当にそうなのでしょうか。実態を説明するので海外展開を目指せるかどうかを考えてしましょう。

市場調査を自前でやるなら必要性が高い

海外市場調査を実施する際には自前でやるか外注するかの二通りの選択肢があります。自前で市場調査をするのであれば英語を話せる必要性が高いのは確かでしょう。ただ、市場調査をどのようにして実行するかによって状況も大きく異なります。最も初期の段階になる海外市場に関する公開情報を調査するという場合には、読むことができれば話せなくても問題はありません。

むしろ市場の公開情報は現地の言語のことが多いので、対象として考えたい国の共通語を読めることが重要になります。一方、きちんと自社リソースを使って現地の市場を調査しようという場合にも話せなくても問題のない調査方法を選べば可能です。たとえば、街頭調査やインタビュー調査をするには会話ができなければならないでしょう。しかし、アンケート調査であれば読み書きができれば充分に対応できます。

しかし、英語を話せないと選択肢も少なくなり、調査の効率が下がってしまうことは明らかなので注意が必要です。また、消費者市場の価格を現地に行って調べるだけであれば基本的には現地の通貨単位がわかっていて、表示されている価格を見てわかるなら問題はありません。

国によっては商品販売をしているときに価格表示をせず、販売者と話をして聞かなければならない場合もあります。このようなときにも話せる必要があるのは現地の共通語です。販売者は買って欲しいという気持ちを持っているので、話せなくても筆談で対応してくれることも多く、書ければ大丈夫ということも多くなっています。

外注をすれば英語の能力は必要ない

海外市場調査を外注にする場合には、基本的には英語の能力は必要がありません。話せることはおろか、読み書きもできなかったとしても市場の情報を取得して提出してもらうことができます。

日本国内の市場調査会社の中にも海外市場に対応しているところはたくさんあります。その会社に依頼をして打ち合わせを行い、報告はすべて日本語にして欲しいと伝えればよいだけなのです。読むことはできるという場合には、資料を日本語で作成して欲しいと依頼するだけでも問題はありません。

日本企業とのやり取りなので基本的にコミュニケーションは日本語しか使う必要がないので安心です。英語の悩みがあるときには市場調査会社に依頼するのが合理的でしょう。一方、海外にある市場調査会社を利用する場合では英語が必要になることがあります。

ただ、市場調査会社の中に日本人スタッフがいればコミュニケーションを日本語で済ませられる場合もあり、英語での報告書の受領で問題がなければ利用できるでしょう。ただ、日本語対応が可能な海外の市場調査会社はそれほど多いわけではないので、選択肢が減ってしまうことは否めません。

市場調査後の海外展開での英語の必要性

話すことができなかったとしても海外市場調査をすることはできますが、その結果としてぜひとも進出してマーケットを獲得したい場合は問題が生じる可能性があります。現地の企業などとやり取りをするうえでは英語でのコミュニケーションが必要になるからです。現地の公用語を話せる人がいれば問題はありませんが、そうでない場合には基本的には英語で打ち合わせや取引をすることになります。

自社の製品やサービスが市場を取れる可能性があるとわかったとしても、いざ進出するという時点で語学が問題になってしまわないようにするのが大切です。市場調査後の海外展開でもサポートサービスを利用することでカバーすることもできます。市場調査会社やコンサルティング会社などを利用すれば、海外企業との間に立ってサポートをしてくれることもよくあります。

特に、調査~ビジネスの確立まで幅広くサポートしてくれるコンサルティング会社は利用するメリットが大きいでしょう。費用対効果が上がる可能性が高いアプローチとして検討してみるのが大切です。

 

海外進出を見据えて海外市場調査をしようとするときには英語を話せないと難しいと考えがちです。確かに自社調査をする場合には話せる必要性が高いでしょう。しかし、やり方次第では読み書きができれば調査を実施できます。もっと簡便な方法としては市場調査を外注するアプローチが挙げられます。国内の市場調査会社に依頼すればすべて日本語のやり取りなるので語学力がなくても問題はありません。

ただ、海外進出をする時点では話せることが必要になりがちです。その際にもサポートを受けられるコンサルティング会社などに依頼するのが対策になるでしょう。

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